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さまざまなケースがありますので、 ここでは、この地域で平均的な住居費(家賃や住宅価格)を例にとって、生涯必要となる総コストの比較検討を行ってみます。



1 当初の家賃は
2 住宅ローンは、
3 借家の移転費用(敷金・礼金・その他引越し代等の費用総額)は家賃の7ヶ月分とします。
4 年齢
5 家賃上昇、住宅維持費の上昇、税金などの変化は考慮していません
6 公平な比較検討のため、全てのケースで 自己資金は「0」とし、必要資金は借入れでまかないます。
7 買う(持ち家)場合の価格は、
新築一戸建て 2,500 万円
中古一戸建て 1,500 万円
中古マンション 1,200 万円




「借家またはアパート」の場合の平均住居費
現在の家賃 現在 2LDK 家賃等
6.5
5年後の家賃 お子さまの成長により3LDKへ引っ越し 家賃等、駐車場2台借りる
8.5
25年後の家賃 お子様の独立し夫婦二人で2LDKへ引っ越し、家賃等
6.5
 
5年後のコスト
60 万円
5年後移転費の借入返済
0.235096935
25年後のコスト
46 万円
25年後移転費の借入返済
0.428928053
毎月のお支払い
6.5
毎月のお支払い
8.5
毎月のお支払い
6.5

「新築(一戸建て)」の場合の平均住居費   
物件平均価格 3LDK、駐車場 2台
2,500 万円
購入時の諸費用 物件価格の 9%
225 万円
・固定資産税
・都市計画税
概ねの土地・建物の固定資産税等です
8 万円
修繕費等 物件価格の0.5%=年間125,000 円
月間10,000 円10年で1,500,000 円
15年後より物件価格の1.0%
年間25 万円月間2.1 万円
13 万円
 
初期コスト
2,725 万円
ローン支払い
9.741744619
固定資産税等
0.666666667
管理費・修繕費
1.041666667
駐車場代金
0

「中古住宅(一戸建て)」の場合の平均住居費
物件平均価格 3LDK、駐車場2台、築年数15年、
1,500 万円
購入時の諸費用 物件価格の 7%
105 万円
・固定資産税
・都市計画税
概ねの土地・建物の固定資産税等です
8 万円
修繕費等 物件価格の1.5%=年間225,000 円
月間18,000 円10年で2,700,000円
23 万円
 
初期コスト
1,605 万円
ローン支払い
5.737798207
固定資産税等
0.666666667
管理費・修繕費
1.875
駐車場代金
0

「中古マンション」の場合の平均住居費
物件平均価格 3LDK、駐車場1台、築年数15年、
1,200 万円
購入時の諸費用 物件価格の 7%
84 万円
・固定資産税
・都市計画税
概ねの土地・建物の固定資産税等です
8 万円
管理費・修繕積立金 物件価格の1.9%=年間228,000 円
月間19,000 円10年で2,736,000 円
23 万円
駐車場代金 1台分の駐車場代金6,000 円
2台目は近くの駐車場5,000 円
13 万円
 
初期コスト
1,284 万円
ローン支払い
4.590238566
固定資産税等
0.666666667
管理費・修繕費
1.9
駐車場代金
1.1


















50年間のトータルコスト
(モデルケースの場合)
住宅の種類 50年間の総コスト
借家 アパート
4,530万円
中古一戸建
3,935万円
新築一戸建て
5,554万円
中古マンション
4,128万円
 

30年間のトータルコスト
(モデルケースの場合)
住宅の種類 30年間の総コスト
借家 アパート
2,930万円
中古一戸建
2,981万円
新築一戸建て
4,310万円
中古マンション
2,972万円
 

10年間のトータルコスト
(モデルケースの場合)
住宅の種類 10年間の総コスト
借家 アパート
928万円
中古一戸建
994万円
新築一戸建て
1,374万円
中古マンション
991万円
 


総評
この地域で、家賃金額や住宅の種類別価格の平均で計算した場合での、住居費の総コストは上の表やグラフのような結果となります。

  新築一戸建て以外の住宅で、住宅ローンの返済が終わるまでは、「買う=売買」も「借りる=賃貸」も、コスト総額に大きな差はありませんが、約37年経過した頃から、持ち家が有利となり、50年後には約1000万円持ち家が有利になります。なお、住宅ローン金利が上昇すると、返済額が増加しますから多少状況が変わってきます。

  持ち家の場合、一般的に、借家より広くなるため、電気代等の光熱費がやや上昇することを考慮しておく必要がありますが、住宅ローン減税による所得税の負担軽減や団体信用生命保険によって、今までの保険の見直しをして、これまでどおりの家計の収支を維持することが賢明です。

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