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買う?借りる?
買う?借りる?

1 当初の家賃は
2 住宅ローンは、
3 借家の移転費用(敷金・礼金・その他引越し代等の費用総額)は家賃の7ヶ月分とします。
4 年齢
5 家賃上昇、住宅維持費の上昇、税金などの変化は考慮していません
6 公平な比較検討のため、全てのケースで 自己資金は「0」とし、必要資金は借入れでまかないます。
7 買う(持ち家)場合の価格は、
新築一戸建て 2,500 万円
中古一戸建て 1,500 万円
中古マンション 1,200 万円

 

「借家またはアパート」の場合の平均住居費

 

現在の家賃 

 現在 2LDK 家賃等6.5万円 
5年後の家賃 お子さまの成長により3LDKへ引っ越し
 家賃等、駐車場2台借りる
8.5万円 

25年後の家賃

 お子さまが独立し夫婦二人で、2LDKへ引っ越し
 家賃等

6.5万円 
 5年後のコスト60万円 
 5年後移転費の借入返済0.235096935 
 25年後のコスト46万円 
 25年後移転費の借入返済0.428928053 
 毎月のお支払い6.5万円 
 毎月のお支払い8.5万円 
 毎月のお支払い6.5万円 

 

「新築(一戸建て)」の場合の平均住居費

 

物件平均価格 

 3LDK、駐車場2台2,500万円 
購入時の諸費用 物件価格の9%225万円 

・固定資産税
・都市計画税

 概ねの土地・建物の固定資産税等です

8万円 

修繕費等

 物件価格の0.5%=年間125,000円
 月間10,000円 10年で1,500,000円
 15年後より物件価格の1.0% 
 年間25万円月間2.1万円

13万円 
 初期コスト2,725万円 
 ローン支払い

9.741744619 

 固定資産税等

0.666666667 

 管理費・修繕費1.041666667 
 駐車場代金

 

「中古住宅(一戸建て)」の場合の平均住居費

 

物件平均価格 

 3LDK、駐車場2台、築年数15年1,500万円 
購入時の諸費用 物件価格の7%105万円 

・固定資産税
・都市計画税

 概ねの土地・建物の固定資産税等です

8万円 

修繕費等

 物件価格の1.5%=年間225,000円
 月間18,000円 10年で2,700,000円

23万円 
 初期コスト1,605万円 
 ローン支払い

5.737798207 

 固定資産税

0.666666667 

 管理費・修繕費1.875 
 駐車場代金

 

「中古マンション」の場合の平均住居費

 

物件平均価格 

 3LDK、駐車場1台、築年数15年1,200万円 
購入時の諸費用 物件価格の7%84万円 

・固定資産税
・都市計画税

 概ねの土地・建物の固定資産税等です

8万円 

管理費・修繕費等

 物件価格の1.9%=年間228,000円
 月間19,000円 10年で2,736,000円

23万円 

駐車場代金

 1台分の駐車場代金6,000円
 2台目は近くの駐車場5,000円

13万円 
 初期コスト1,284万円 
 ローン支払い

4.590238566 

 固定資産税

0.666666667 

 管理費・修繕費1.9 
 駐車場代金1.1 
買う?借りる?
買う?借りる?

50年間のトータルコスト
(モデルケースの場合)

 住宅の種類50年間の総コスト
 借家 アパート

4,530万円 

 新築一戸建て

5,554万円 

 中古一戸建て3,935万円 
 中古マンション4,128万円 
50年間総コスト表

30年間のトータルコスト
(モデルケースの場合)

 住宅の種類30年間の総コスト
 借家 アパート

2,930万円 

 新築一戸建て

4,310万円 

 中古一戸建て2,981万円 
 中古マンション2,972万円 
買う?借りる?

10年間のトータルコスト
(モデルケースの場合)

 住宅の種類10年間の総コスト
 借家 アパート

928万円 

 新築一戸建て

1,374万円 

 中古一戸建て994万円 
 中古マンション991万円 
買う?借りる?

総評
この地域で、家賃金額や住宅の種類別価格の平均で計算した場合での、住居費の総コストは上の表やグラフのような結果となります。

  新築一戸建て以外の住宅で、住宅ローンの返済が終わるまでは、「買う=売買」も「借りる=賃貸」も、コスト総額に大きな差はありませんが、約37年経過した頃から、持ち家が有利となり、50年後には約1000万円持ち家が有利になります。なお、住宅ローン金利が上昇すると、返済額が増加しますから多少状況が変わってきます。

  持ち家の場合、一般的に、借家より広くなるため、電気代等の光熱費がやや上昇することを考慮しておく必要がありますが、住宅ローン減税による所得税の負担軽減や団体信用生命保険によって、今までの保険の見直しをして、これまでどおりの家計の収支を維持することが賢明です。